取得資格

教育職員免許状 教育職員免許状を取得するには、卒業に必要な科目の外、教育職員免許法に定められた科目を修得する必要があります。
土木建築学科、材料・応用化学科では、高等学校教諭の一種免許「工業」、機械数理工学科では修了する教育プログラムによって中学校教諭の一種免許「数学」と高等学校教諭の一種免許「数学」、または高等学校教諭の一種免許「工業」のいずれかが、情報電気工学科では、高等学校教諭の一種免許「情報」・「工業」が取得できます。
※詳細については工学部教務担当にお尋ねください。
技術士 工学部の卒業生は第一次試験の共通科目の試験が免除されます。また、JABEE認定の教育プログラムの修了生は第一次試験が免除されます。第一次試験の合格者および免除者は、技術士補として登録することができます。技術士捕が下記の(a)~(c)のうち、いずれかの業務経歴(科学技術に関する実務経験)を有していれば、第二次試験の受験資格を得ることができ、第二次試験に合格すれば技術士として登録できます。
(a)技術士補として、技術士の指導の下で、4年(総合技術監理部門は7年)を超える実務経験。
(b)職務上の監督者の指導の下で、4年(総合技術監理部門は7年)を超える実務経験。
(c)指導者や監督者の有無・要件を問わず、7年(総合技術監理部門は10年)を超える期間の実務経験。
安全管理者 工学部の卒業生で、2年以上産業安全の実務に従事した経験を有する人はこの資格を得ることができます。(労働安全衛生規則)
ボイラー技士 機械数理工学科の卒業生で在学中にボイラーに関する講座または学科目を修得した者で、卒業後ボイラーの取扱いについて2年以上の実地修習を経た者は、特級ボイラー技師免許試験を受験できます。また、卒業後ボイラーの取扱いについて1年以上の実地修習を経た者は、一級ボイラー技師免許試験を、3ヶ月以上の実施修習を経た者は二級ボイラー技士免許試験をそれぞれ受験できます。(ボイラー及び圧力容器安全規則)
測量士 在学中に土木建築学科開講の「測量学」、「測量実習」、「地球環境工学」の科目をすべて修得した者は測量士補の資格を取得することができます。(測量法)
施工管理技士 施工管理技士には7種類あり、それぞれに対して指定された学科を卒業すると、技術検定試験の受検に必要な実務経験年数が短縮されます。現在、下表に示す学科(教育プログラム)が国土交通省に指定学科の認定を申請中で、承認されれば正式に指定学科(教育プログラム)となり、受験に必要な実務経験年数が1級技術検定は3年に、2級技術検定は1年に短縮されます。
(承認された場合でも、履修科目に条件が付く場合もあります。)

検定種目 指定学科(教育プログラム)
建築機械施工
建築施工管理
電気工事施工管理
管工事施工管理
電気通信工事施工管理
土木建築学科(土木工学、地域デザイン、建築学)
機械数理工学科(機械工学、機械システム)
情報電気工学科(電気工学、電気工学、情報工学)
土木施工管理
造園施工管理
土木建築学科(土木工学、地域デザイン、建築学)
建築士 土木建築学科建築学教育プログラムを卒業した者は卒業後直ちに二級建築士を受験できる。また、卒業後、所定の実務経験を2年以上有する者は、一級建築士を受験できます。
電気主任技術者 情報電気工学科の卒業生で、在学中に所定の科目を修得し、卒業後電圧5万ボルト以上の電気工作物の工事、維持又は運用の実務経験が5年以上の者は第1種電気主任技術者の免状が、また電圧1万ボルト以上の電気工作物の工事、維持又は運用の実務経験が3年以上の者は第2種電気主任技術者の免状がそれぞれ申請により交付されます。なお、卒業前の実務経験も、その年数の1/2を卒業後の実務経験の年数に加えることができます。(電気事業法の規定に基づく主任技術者の資格等に関する省令)(平成30年3月現在認定申請中)
無線技術士 情報電気工学科の卒業生で、在学中に所定の科目を修得した者は、卒業の日から3年以内に限り第一級陸上無線技術士国家試験で無線工学の基礎が免除されます。(無線従事者規則)(平成30年3月現在認定申請中)
危険物取扱者 材料・応用化学科の卒業生もしくはその他の学科の卒業生で化学に関する分野と認められる授業科目を15単位修得した者は、甲種危険物取扱主任試験を受験できます。(消防法)
消防設備士 土木建築学科、情報電気工学科、材料・応用化学科、機械数理工学科(機械工学教育プログラム、機械システム教育プログラム)の卒業生は、甲種消防設備士試験(特類以外)を受験できます。(消防法施行規則)
防災士 在学中に教養教育開講の学際科目「減災リテラシー入門」と「減災型地域社会づくり」の科目の単位をすべて修得した者は、『特定非営利活動法人』日本防災士機構による防災士資格取得試験を受験できます。